スポーツビジネスが各国に占める割合から、放映権料を考える③

⇒②から続く

さて、①②と欧米と日本のＧＤＰとプロスポーツの放映権料についての比較をして、日本は10分の１程度しか、スポーツに金を払っていない、もっと払うべきではないか、ということを書いてきました。

で、最近、朝日新書から出版された大坪正則氏著『スポーツと国力　－巨人はなぜ勝てない』という本を書店店頭で発見したので、読んでみましたら、これと同様のことを指摘しています。

とは言うものの、この著書の中では、協会やスポーツリーグ、チームの収入については、放映権料だけではなく、チケット販売収入、スポンサーシップやマーチャンダイジングなどの全収入について、語っているのですが。

例えば、
Ｊリーグとイングランドのプレミアリーグについての収入比較（Ｐ41）ですが、Ｊリーグが発足した1993年には、Ｊリーグが366億円だったのに対して、プレミアは400億円とほとんど拮抗していました。
それが、10年以上経った2005年には、Ｊリーグが661億円に対して、プレミアは3200億円と大きく差が広がってしまったことを指摘しています。

また、日本のプロ野球（ＮＰＢ）と、アメリカのＮＦＬ、ＭＬＢの収入比較もしています。（Ｐ39）
2001年には、ＮＰＢが12チームで1000億円だったのに対し、ＮＦＬは32チームで4600億円、ＭＬＢは30チームで4100億円。
ですから、１チームあたりの平均収入は、ＮＰＢの約83億円に対し、ＭＬＢが約137億円、ＮＦＬは約144億円と、２倍以内、思ったほどの差はありませんでした。
しかし、2006年（予測）では、ＮＰＢは、わずか100億円の伸びで1100億円、１チームあたり約92億円、一方、ＮＦＬは8000億円、ＭＬＢは6000億円と、大きく収入が伸びており、その結果、１チームあたりの250億円、200億円と、ついにＮＰＢの２～３倍となりました。

大坪氏は、これらの現状を、日本のスポーツ組織の、権利を現金化する力、稼ぐ力、換金力が不足している、という言い方で指摘をしています。
そして、日本のスポーツ組織が稼ぐ力を高めるための参考として、欧州のサッカー、そしてアメリカのＮＦＬ、ＭＬＢ、ＮＢＡの事例を簡潔に、かつ分かりやすくまとめています。

ですから、日本のスポーツビジネスに関する問題、つまりプロ野球の現状に対してきちんと批判したい、逆にプロ野球ビジネスの再編を前向きに考えたい、Ｊリーグを世界に通じるリーグにするためのビジネス面での可能性について考えたい、などと思っていらっしゃる方にとっては、入門書的に使える、かなり参考になる本ではないでしょうか。

⇒次のネタに続く

野球批判派の代表格としての「日本の国民的スポーツは野球か？それともサッカーか？」の最新エントリーにＴＢしておきます。

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